田島ルーフィング株式会社

田島ルーフィングがご提供する 床材・防水材の環境情報です。

防水材の取り組み

田島ルーフィングでは、防水材のリサイクルとして、製造時に生じる製品屑のサーマルリサイクルを実施しています。
アスファルト系のルーフィング類は、複数の異なる原材料を加工し製造した複合物ですので、材料ごとに分離することは困難でした。高温で溶けるというアスファルトの特性や、ルーフィングが巻かれた形状で製品屑となる点も、リサイクルを阻む要因となっていました。しかし、油圧ショベルを導入し、チョッパーによる製品屑の輪切りが可能になると、サーマルリサイクルへの可能性が広がりました。

サーマルリサイクルとは、アスファルト系のルーフィング類を、製紙メーカーや畑のビニールハウス、石膏ボードメーカーのボイラー用の燃料となるRPF(廃棄物固形燃料)」に加工することで、石炭代替燃料として再利用するというものです。

RPF(廃棄物固形燃料 Refuse Paper&Plastics Fuel)

・産業廃棄物の紙くずと廃プラスチックを原料にしたリサイクル燃料
・主に製紙工場などで発電用ボイラーの燃料として使用される

PF(廃棄物固形燃料 Refuse Paper&Plastics Fuel)

RPF(廃棄物固形燃料-石炭代替燃料)

現在、大分県、茨城県、埼玉県の3箇所においてRPFへの加工を行っており、アスファルトルーフィング廃材の約7割が、RPFとして生まれ変わっています。

また、RPFとして使用された後の焼却残渣も、路盤材やセメント原料として再び利用されるなど、単純なサーマルリサイクルにとどまらない、付加価値の高い再利用を行っています。

RPF(廃棄物固形燃料-石炭代替燃料)

RPF(廃棄物固形燃料-石炭代替燃料)

防水材のグリーン購入法適合品

グリーン購入法とは

正式には「国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律」という名称で、平成12年5月31日に公布(平成12 年法律第100 号)、平成13 年4月1日から施行されています。 この法律は、国の機関などが物品を調達する際、環境への負荷が少ないものを調達するように定めたもので、地方自治体・民間にもグリーン購入に努めるべきとし、 国全体の環境物品の需要促進して地球環境を保護しようとするものです。

具体的には、グリーン購入法に適合する「特定調達品目」とその「判断基準」を定め、この基準に適合した商品が「グリーン購入法適合商品」となります。

クリーン購入法に適合しているかは自己判断となります。特別な審査や証明書等はございません。 「環境物品等の調達の推進に関する基本方針」にある判断基準に適合していると判断できれば、グリーン購入法適合品となります。

当社のグリーン購入法適合品

品目名 製品名 使用可能な防水仕様
高日射反射率防水 SP ファインカラー アスファルト防水
SP サーモコート アスファルト防水
オルタック防水断熱仕様
SP クリーンカラー アスファルト防水
OT コートクール オルタック防水
OT コートシリコーンクール
VT コート C ビュートップ防水
ビュートップ C15
ビュートップ C20
断熱材 RB ボード アスファルト防水
屋上緑化 G ウェイブ アスファルト防水
ビュートップ防水
G ウェイブエコム

※上記の製品を使用した全ての仕様が該当します。

◆グリーン購入法適合品の検索サイトに当社の製品が登録されていますので、是非ご利用下さい。

・エコ商品ネット http://www.gpn.jp/econet/

【参考資料】「環境物品等の調達の推進に関する基本方針 平成23 年2 月」より

特定調達品目名:公共工事

品目分類:防水

高日射反射率防水 【判断基準】
近赤外域における日射反射率が 50.0%以上であること。
備考)
  1. 本項の判断基準とする高日射反射率防水は、日射反射率の高い顔料が防水層の素材に含有されているもの又は日射反射率の高い顔料を有した 塗料を防水層の仕上げとして施すものであり、建築の屋上・屋根等において使用されるものとする。
  2. 日射反射率の求め方は、JIS K 5602 に順ずる。

品目分類:断熱材

断熱材 【判断基準】
建築物の外壁等を通しての熱の損失を防止するものであって、次の要件を満たすものとする。
  1. オゾン層を破壊する物質が使用されていないこと。
  2. ハイドロフルオロカーボンが使用されていないこと。
  3. 再生資源を使用しているか又は使用後に再生資源として使用できること。
【配慮事項】
発泡プラスチック断熱材については、長期的に断熱性能を保持しつつ、可能な限り地球温暖化係数の小さい物質が使用されている事。

品目分類:屋上緑化

屋上緑化 【判断基準】
  1. 植物の健全な生育及び生育基盤を有するものであること。
  2. ヒートアイランド現象の緩和等都市環境改善効果を有するものであること。
【配慮事項】
  1. 屋上緑化に適した植物を使用するものであること。
  2. 灌水への雨水利用に配慮すると共に、植物の生育基盤の保水及び排水機能が適切に確保された構造であること。
備考) 建物の屋上等において設置するものとする。

防水材のF☆☆☆☆取得品

ホルムアルデヒド放散等級表示登録書

種類 製品名
プライマー OTプライマーA
OTプライマーQQ
OTプライマー水系18
VTプライマー
アクアプライマー
プライマーBP
プライマーCR
水性プライマーAS
水性プライマーC
水性プライマーL
速硬化OTプライマーMブルー
ルーフィング・シート類 オルタックシートGA
オルタックシートGS
オルタックシートWS
レイヤソフト
塗膜防水材 GO-JIN HS
GO-JIN T
GO-JIN V
GO-JIN500,50
アクアベース
アスクールC
オールコート
オールコート立上り用
オルタックDR-R
オルタックDR-T
オルタックエース
オルタックエースUC
オルタックエースVR
オルタックサンキュア500・50
オルタックサンキュアHS
オルタックサンキュアR
オルタックサンキュアT
オルタックスプレーFF
オルタックスプレーUA
ビルコートS
レイヤコートC
レイヤコートC立上り用
レイヤコート水性
巾木・側溝用オルタックエース
立上り用オルタックエース
断熱材 RBボード
VTボード
ギルフォームS
ギルフォームW
スタイロフォームRB-GKII
接着剤 DIPSセメントEF
Rボンド
VTエース
VTボンド
シールドボンド
レイコーセメント
保護塗料 OTコートA(各色)
OTコートAつやあり(各色)
OTコートDR
OTコートQQ(各色)
OTコートクール(各色)
OTコートシリコーン(各色)
OTコートシリコーンクール(各色)
OTコート水系(各色)
OTコート防カビ
SPサーモコート(各色)
SPミネラコート(各色)
UAコート
UAコートクリア
VTコート
VTコートC
オルタックコートFK
オルタックコートSS
フレクターコートクリア
速硬化OTコートA
速硬化OTコートシリコーン
補強布・テープ類 オルタックテープW
オルタックテープマルチ
テープGS
マットFC
メッシュUB
メッシュUBソフト
副資材 GCライン
GO-JIN用硬化促進剤
OTシール
OT洗浄剤
OT増粘剤
UA専用希釈剤
アジャストE
アスレイヤ減粘剤
アスレイヤ硬化促進剤
オルタックスプレーUA 補修材
オルタックトナーパック
オルタック硬化促進剤
サンキュア用硬化促進剤
ビル増粘剤
強力ガムシール
仮防水材 アスグランド
グランドパウダー
マルチグランド
下地処理材 クールベース
クールベースパウダー
ビュージスタ VGプライマーCP
セメントEP20
セメントEP30
セメントU
セメントTH
(その他セメント類)
フラッターQ
リバンプ RV-25S
RV-40S
RVエポキシプライマー
RVコートシリコーン
RVコートセラ
RVシーラーエポ
RVダンセイタイルR
RVダンセイタイルS
RVノキテンコート
RVパウダーNGLC
RVパウダーN厚塗用
RVパウダーN薄塗用
RVパウダー類
RVハッスイコートA
RVハッスイコートC
RVフィラー
RVボースイタイルR
RVボースイタイルS
RV混和剤

2021年12月現在

当社におけるアスベスト(石綿)の使用状況等のお知らせ

当社は現在製造および販売しているすべての製品にアスベストは一切使用しておりません。
過去に製造した製品の一部にはアスベストを使用したものがありましたので、その使用状況についてお知らせいたします。

当社におけるアスベスト含有製品の製造状況

製品分類 製品名称 製品構成 製造工場 製造期間
ルーフィング類 石綿ギルソイドルーフィング 宮城工場 1937年 ~ 1987年
石綿砂付ルーフィング 宮城工場 1950年 ~ 1970年
石綿フェルト 宮城工場 1937年 ~ 1977年
アスベース 宮城工場 1970年 ~ 1972年
接着剤・コーチング類 アスベストコーチング 購入品 1940年 ~ 1981年
アスファルトコーチング 購入品 1940年 ~ 1981年
シングルセメント 購入品 1954年 ~ 1979年
埼玉工場 1980年 ~ 1990年
フネンセメント 埼玉工場 1981年 ~ 1985年
アスタイトセメント 埼玉工場 1980年 ~ 1990年
レイコーセメント 埼玉工場 1980年 ~ 1990年
強力コーチング 埼玉工場 1980年 ~ 1990年
強力コーチングA 埼玉工場 1980年 ~ 1990年
硬質ウレタンフォーム
断熱材用の面材
ギルボード 宮城工場 1971年 ~ 1979年
ギルフォーム 購入品 1983年 ~ 1991年
ギルキャント 購入品 1983年 ~ 1991年
ガムキャントM 購入品 1983年 ~ 1991年
ガムキャントB 購入品 1983年 ~ 1991年
立上り乾式保護材 FGボード 購入品 1994年 ~ 2001年
MHボード 購入品 1993年 ~ 2001年

※屋根材「シングル」「フネンシングル」には生産開始当初から一切アスベストは使用しておりません。

構成① 石綿と岩綿(無害)の混抄シートに溶融アスファルトを含浸し、上下面にアスファルトを塗覆した1m幅の防水シート。
構成② 石綿と岩綿(無害)の混抄シートに溶融アスファルトを含浸したフェルト状の1m幅の防水シート。
構成③ アスファルトを有機溶剤でカットバックした半液状の物質。粘度調整の目的で石綿を添加してある。施工後、有機溶剤の揮発により固化する。
構成④ 硬質ウレタンフォーム断熱材の表裏面に、石綿混抄シートに溶融アスファルトを含浸塗覆したシート状の面材を貼り合わせたもの。寸法安定性、接着性の向上を目的としている。
構成⑤ 硬質ウレタンフォーム断熱材の表裏面に、ガラス繊維と石綿の混抄シートにアスファルトを含浸した薄いフェルト状の面材を貼り合わせたもの。寸法安定性、接着性の向上を目的としている。
構成⑥ 押出し成型セメント板

工場所在地:宮城工場…東京都足立区宮城、埼玉工場…埼玉県鶴ヶ島市

解体工事及び廃棄処分について

上記の製品はすべて「非飛散性アスベスト廃棄物」に分類されます。「石綿障害予防規則」及び、「建築物等の解体等の作業における石綿対策
<改正石綿障害予防規則の概要>(厚生労働省)」等に従って処理してください。

健康障害の発生状況について

工場従業者、退職者、関連社員において問題は発生しておりません。

工場周辺からのアスベストに関する問題について

工場周辺地域からの、アスベストに関する問題は発生しておりません。

アスベスト含有率測定方法及び、天然鉱物の不純物として検出されるアスベストについて

「アスファルトルーフィング類、アスファルト系防水層のアスベスト含有率測定方法」と「天然鉱物の不純物として検出されるアスベスト」について。

アスファルトルーフィング類、アスファルト系防水層のアスベスト含有率測定方法について

建材製品中の⽯綿含有に係る分析⽅法を定めた⽇本⼯業規格(下表参照)のうち、JIS A 1481-2、3及び5においては、「アスベストが不純物として含有するおそれのある天然鉱物及びそれを原料としてできた製品については、適⽤できない。」(平成28年3⽉22⽇付改正版 JIS A 1481-2の1⾴参照)、 「アスベストが不純物として含有するおそれのある天然鉱物及びそれを原料としてできた製品については、適⽤しない。」(平成26年3⽉28⽇付制定版JIS A 1481-3 の1⾴及び令和3年8⽉20⽇付制定版JIS A 1481-5の1⾴参照)とされています。 当社が製造・販売するアスファルトルーフィング類は天然鉱物を原料に使⽤しておりますので、当該製品のアスベスト含有率を分析調査する場合は、JIS A1481-1及び4を採⽤するようご留意ください。

建材製品中のアスベスト含有率測定方法

  • 推 奨 JIS A 1481-1 - 第1部:市販バルク材からの試料採取及び定性的判定⽅法
  • 適⽤外 JIS A 1481-2 - 第2部:試料採取及びアスベスト含有の有無を判定するための定性分析⽅法
  • 適⽤外 JIS A 1481-3 - 第3部:アスベスト含有率のX線回折定量分析⽅法
  • 推 奨 JIS A 1481-4 - 第4部:質量法及び顕微鏡法によるアスベストの定量分析⽅法
  • 適⽤外 JIS A 1481-5 - 第5部:X線回折法によるアスベストの定量分析⽅法

天然鉱物の不純物として検出されるアスベストについて

前項の一覧表に記載した製品以外にも過去の一定期間に当社が製造・販売したルーフィング材から、稀に微量のアスベストが検出されることがあります。これは原料の天然鉱物中に不純物として含有される微量のアクチノライトまたはトレモライトであることが判っています。前述の試験で稀に検出されるこれらのアスベストは製品中にごくわずかに偏在するもので、製品全体としてのアスベスト含有率は法令で定める基準値以下であることを確認しておりますので、当社製品は「石綿をその重量の0.1パーセントを超えて含有する製剤その他の物」(労働安全衛生法第55条、同法施行令第16条第1項第4号及び第9号等)には該当いたしません。

※本件につきましては厚生労働省、国土交通省、経済産業省及び所轄の労働基準監督署に報告済みです。

解体、改修工事に伴う事前調査サービスについて

労働安全衛生法第22条及び石綿障害予防規則第3条に基づく事前調査を行うにあたり、以下の方法で製品検索を行い、石綿が使用されていない場合は「非含有証明書」を発行いたします。

  • 検索条件A
  • 「施工時期、防水仕様番号」をご連絡頂ければ当時の防水層について石綿使用の有無をご回答いたします。
    (当該建物に弊社防水材料が採用されていることを別途ご確認下さい)

    非含有証明書サンプルAを表示(PDF) 
  • 検索条件B
  • 防水仕様番号が不明でも、1986年1月以降の材料出荷である場合「物件名、所在地、施工時期等」が分かれば、弊社製品出荷データと照合の上、石綿使用の有無をご回答いたします。

    非含有証明書サンプルBを表示(PDF) 

防水材の非含有証明書発行に際し、ご留意いただきたいこと

  • 1. 発行依頼は専用フォーム、メール・FAX・郵便で受付致します。
  • 2. 証明書は本依頼書が届いた日付より、5営業⽇前後を目途として作成・発送手配を致します。
  • 3. 検索対象は、検索条件A「施工時期と防水仕様番号」の場合1965年1月以降、
      検索条件B「物件名、所在地、施工時期等」の場合1986年1月1日以降の出荷分からとなります。
      検索結果が検索条件A・Bともに合致する場合は、非含有証明書サンプルBの書式で発行させて頂きます。ご了承ください。
  • 4. 証明書に記載する工事名称・所在地は、弊社出荷履歴データの名称及び住所とさせて頂きます。
  • 5. 弊社防水仕様ではない公共建築工事標準仕様などの場合は、弊社製品が現場で使用されていることを別途ご確認下さい。
  • 6. 現場情報が少ない又は弊社出荷履歴に該当しない場合は、証明書を作成できない場合がございます。ご了承ください。
  • 7. 本依頼書や証明書に記載の内容につきましては、弊社プライバシーポリシーに従って、管理させて頂きます。

防水材アスベストに関するお問い合わせ窓口

非含有証明書作成依頼書発行のご依頼や、防水層のアスベストに関するご質問・ご相談につきましては、下記お問い合わせ窓口までご連絡いただきますよう、よろしくお願いいたします。

お問い合わせ窓口

田島ルーフィング株式会社
営業企画部

お問い合わせ先
    
アスベスト関連以外のお問い合わせはこちらよりご連絡ください。
お電話でのお問い合わせ
フリーダイヤル0120‒450-099
受付時間 9:30 〜 17:00まで(土日祝日・年末年始・GW・夏期休暇を除く)
携帯電話・PHSからもご利用いただけます。
FAX番号
03‒6837‒8890
郵送住所
〒101‒8579
東京都千代田区外神田4‒14‒1秋葉原UDX南ウイング21階

ページトップへ