TAJIMA 田島ルーフィング株式会社

軽量屋根の決定版 鋼製下地+断熱材+防水層=「DIPS」

DIPSとは

Point1
DIPSとは

DIPS=「Roof Deck Insulation WaterProof System」とは、屋根30分耐火認定を取得したルーフデッキを下地とし、高品質な防水層と断熱材で軽量屋根を構築する構法です。デッキコンクリートの合成スラブと比べ、工期を短縮することが出来ます。

  • 参考写真
  • 参考写真
Point2
ノン・フラッタリング

概念イラストフラッタリング(fluttering)とは、旗や帆などがはためく現象ですが、強風に吹かれる屋上では、部分固定された防水シートが風圧により波打つ現象が報告されています。DIPS構法はこの、耐フラッタリング性能を高めた安全設計。屋上防水の信頼性を高めた構法です。

  • 風洞実験

    風洞実験

    レーザーラインは、ほぼ直線。接着工法においては、防水層の浮き上がりは、発生していない。

  • 接着工法(IRシステム)

    ルーフデッキ・断熱材・防水層の各部材は、上部・底部ともに、両面接着にて広くしっかり固定される。

    ※図はIR-DIP750

Point3
アスファルト防水の魅力を発揮

DIPSを支えるのは多くの魅力を持ったアスファルト防水。積層工法の持つ水密性、耐久性、耐損傷性や、防水改修の優位性、多彩な仕上げ材と屋上の可能性を拡げます。

  • ステップ仕上げ

    ステップ仕上げ

  • 彩色バリキャップ仕上げ

    彩色バリキャップ仕上げ

  • 屋上緑化仕上げ

    屋上緑化仕上げ

工法・仕様

  • デジタルカタログへ

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仕上げ

アスファルト防水層を紫外線から守る保護塗料「SPシリーズ」。SPサーモコート、SPファインカラーは赤外線を反射し、防水層の温度上昇を抑え耐久性を向上させます。

  • 保護塗料

    SPサーモコート仕上げ

  • 保護塗料

    SPファインカラー仕上げ

  • アスファルトマスチック板の表面を彩色した砂粒で仕上げた、厚さ6mmの軽歩行用保護板です。

  • 天然の細砂粒と樹脂バインダーを混合し、成型した厚み7.5mmの化粧仕上げ材です。裏面の粘着層でアスファルト防水層に貼り付けます。

  • 彩色バリキャップ

  • ステップスクエア500

  • 耐根性能に優れた「ルートガード」を採用することで、本格的な屋上緑化を楽しむことができます。保水排水パネル「FDドレイン」を中核としたGウェイブシステムが植物の生育を支えます。

  • 屋上緑化

技術資料

IR-SYSTEM
  • ■防水層に対する風の影響力

    負圧と水平力

    防水層は建物を雨から守る機能の他に、風に対して飛散しないという耐風圧性能も要求されます。建築物の屋根は、強風下において負圧(防水層を吸い上げようとする力)を生じます。防水層はその力に対抗しなければなりません。しかし近年の研究報告から、防水層の固定方法によって、固定部には負圧の軸力と別の力、水平力も生じているという結論が出されています。

    この水平力は、負圧により吸い上げられた防水層の浮き上がり、負圧の差を発端として発生し、防水層の固定部に対して水平方向の力を加えます。防水層の耐風圧安全性を検証する際、これまで考慮されていなかった力です。つまりは、防水層の耐風圧能力を充分に発揮し、より確実な安全性を確保するためには、垂直に引っ張り上げられる負圧だけでなく、横方向に押される水平力も考慮した防水層の固定が重要です。

  • 屋根面の負圧差 概念図

    屋根面の負圧差

    建築物に風が吹きつけると屋根面に風圧力(負圧)が発生します。負圧の力は、屋根面の場所によって異なります。

概念図

■水平力を発生させない、接着工法

現在、耐火認定ルーフデッキ下地の防水工法には、ビスとディスクを併用した「機械的固定工法」と、接着剤や粘着材付ルーフィングを使用した「接着工法」の2種類があります。
機械的固定工法は、防水層、断熱材ともにルーフデッキへは、ビスのみで固定されています。そのため風による負圧と防水層の浮き上がりにより発生した水平力とがビスとデッキの接点に集中し、ビスを引き抜いたり、ビス穴を広げたりする力を加え続けます。その結果、負荷によるビス穴の劣化などでビスが抜けてしまい飛散事故につながる危険性を有しています。
接着工法は、ルーフデッキ−断熱材−防水層の各層それぞれを接着剤や粘着材により、広い面積にて接着しています。これにより強風下において発生する強い負圧から各部材の負荷を分散するだけでなく、防水層の浮き上がりも生じず、問題の水平力は発生しません。IRシステムのアスファルト防水工法は、各部材を強固に固定した優れた接着工法です。

<各工法における固定・接着面積と風洞試験の比較>

風洞試験により各工法における屋根面の浮き上がりをレーザー変位計により測定。

  • 機械的固定工法概念図

    機械的固定工法

    防水層との固定はディスク面の直径面積のみ。ルーフデッキとの接合面はビスの点固定でしかない。

  • 風洞実験

    風洞実験

    機械的固定工法では、防水層が浮き上がり、波打ち(フラッタリング現象)が発生しているのが、レーザーラインで確認できる。

  • 接着工法(IRシステム)概念図

    接着工法(IRシステム)

    ルーフデッキ・断熱材・防水層の各部材は、上部・底部ともに、両面接着にて広くしっかり固定される。

    ※図はIR-DIP750

  • 風洞実験

    風洞実験

    レーザーラインは、ほぼ直線。接着工法においては、防水層の浮き上がりは、発生していない。

■十分な耐風圧安全率

建築基準法に基づき、以下検証モデルにより負圧に対しての性能を検証しました。

◆風圧力の算定基準
建築基準法施行例(第82条の5)
告示(平12建告第1454号、1458号)
◆試験条件
建物高さ(H):30m / 建物の短辺方向長さ(W):50m
勾配:1/50 / 基準風速:38m/秒
地表面粗度区分:Ⅲ / その他:都市計画区域内

水平力の発生しないIRシステムは、固定面にかかる力は負圧力のみとなります。 今までの耐風圧性評価(負圧力)を適用でき、より確実で信頼できる安全率を算出できます。 IRシステムは、十分な耐風圧安全率を確保しています。

<建築基準法に基づいた耐風圧試験>

耐風圧試験 概念図

表

※安全率:諸条件により、規定の60%しか固定強度を確保できなかった場合を想定。

  • ■次期改修を見据えた既存防水再生工法

    これまでのデッキ+断熱塩ビ防水工法は、断熱材をビスとディスクで固定し、そのディスク部分に防水材を接着させる機械的固定工法が採用されてきました。そのため改修時に下地に打ち込まれるビスの数は、疲労した初期のビスとあわせると、おおよそ4本/m2以上にもなります。また、現在の防水層に上から穴を開けて固定するため、新しい防水層は完全に古い防水層の残存防水性能を失わせてしまいます。

  • 参考写真

IRシステムは、下地の固定を接着剤による線固定+防水層裏面に施されたストライプ状の粘着材による面固定の併用で 設計され、その固定力は機械的固定工法と比べて長期にわたって耐風圧力を維持し続けます。 改修時期を迎えた防水層も、その性能をすべての部位で100%失ったわけではなく、残存期間があります。そのため、 既存の防水層をそのまま利用して上から新規防水層を同じく接着工法で設置する「既存防水再生工法」が利用できます。 既存防水再生工法は、これまで多くの露出防水の改修工事で採用されています。 必ずやってくる次期改修工事において、既存の下地防水層を利用しながら改修ができるIRシステムは、確実な設計が可能なのです。

<これまでの改修工法>

機械的固定工法は、新築時に打ち込まれた多数のビスに加え、改修時も同じ数のビスを設置します。
そのため旧防水層の残存性能を失わせてしまいます。

attention改修時の追加ディスクとビス

Safety

<IRシステムの改修工法>

IRシステムは現在の防水層の上に新しい防水層を粘着材で固定させる工法です。既存の防水層をそのまま利用した「既存防水再生工法」による改修が採用可能です。

概念図

■意外と重要な結露対策

屋内側からの水蒸気を防ぐ防湿層

室内に存在する水蒸気は防水層に触れると、外気との温度差により結露が生じる場合があります。特に寒冷地では内外温度差が大きくなるため結露発生量も多くなります。この結露水は防水層の下部に設置されている断熱材にとっては大敵で、結露発生点が断熱材付近に存在すると断熱材は結露水を吸い上げてしまい性能が低下する恐れがあります。そこで断熱材の室内側に防湿層を設置します。この防湿層は、連続した層構造からなり、室内からの水蒸気の移動・流入を防ぎ、断熱性能をより長く維持する機能を持っています。

<防湿層の設置による断熱材の吸湿防止効果> (イメージ図)

室内側に防湿層を設置することで断熱材の吸湿を抑え、長期にわたり断熱性能を維持することができます。

  • 防湿層ありイメージ図

    防湿層あり

  • 防湿層なしイメージ図

    防湿層なし

■熱橋をつくらない特殊な「DIPS ディスク」

一般に外断熱工法は、結露抑制に効果があるといわれていますが、たとえ外断熱工法を採用したとしても、ビスなどが断熱材を貫通するとそれが熱橋となり、外気温度を室内に呼び込んでしまった結果、ビス先などに結露を生じる場合があります。IRシステムは、断熱材の固定に専用接着剤と特殊ディスク+ ビスを併用するため、ビスが熱橋になる心配がありません。結露水によってビスやデッキ鉄板が発錆することもなく、屋根を長期間安定した状態に保ちます。

DIPS ディスクと一般的なディスクの形状

左:DIPSディスクビス  右:一般的なディスクビス

■DIPS ディスクの特長

市販のディスクは熱伝導率の高い金属製が一般的ですが、DIPSディスクは、素材に熱を伝えにくい樹脂を使用しています。さらに、固定用ビスが外気温の影響を受けにくいように、ビス穴の位置を落とし込み、空気層を設けた特殊な形状をしています。DIPS ディスクは、素材と形状という二つの特長により、自らが熱橋となることを防いでいるのです。

<IRシステムと一般的な機械的固定工法の結露発生促進試験結果>

恒温恒湿試験機により、屋内外を想定した状態を再現し、IRシステム(試験体Ⓐ)と一般的な機械的固定工法 (試験体Ⓑ)での屋内外の気温差による結露発生状況を比較します。

【試験条件】
外気温度: -5℃
屋内温度: 22℃
相対湿度: 68%
断熱材: ギルフォームW35mm
ディスク径: 60mm
ビス長さ: 60mm
ビス径: 5.5mm
試験体数: 各1
試験時間: 72時間
恒温恒湿試験機 概念図
  • ■結露発生促進試験

    IRシステムと一般的な機械的固定工法での、屋内外の気温差による結露の発生状況を恒温恒湿試験機にて再現してみました。(右写真・図参照)

  • 試験体Ⓐ IRシステム

    試験体Ⓐ IRシステム

    ビス先に結露発生なし

  • 試験体Ⓑ 一般の固定工法

    試験体Ⓑ 一般の固定工法

    ビス先に結露発生 2.97g

■断熱効果

優れた断熱性能を誇るウレタン系フォーム「ギルフォームW」

IRシステムでは、全仕様に断熱材を組み込みました。使用されている断熱材「ギルフォームW」は、建物に採用されている各種断熱材の中でも特に低い熱伝導率を誇っています。
これはギルフォームWを構成する気泡の中に熱伝導率が極めて低い炭化水素系発泡ガスを内包しているためです。
IRシステムでは、ギルフォームWの厚さを30mm から150mm まで任意で設定する
ことができるので、地域や気候などに応じた対応が可能です。

断熱の目的

建物の省エネ・高断熱化を推し進めるため、国は目標とすべき断熱性能基準を設けてきました。1979 年に制定された「省エネ法」は、1992 年「新省エネ基準」、1999 年「次世代省エネ基準」平成25 年に「改正省エネ基準」と、改正されて現在に至っています。その効果もあり、今や多くの建物で断熱材が使用されています。建物を断熱化することで、住人は外気の寒暖から身を守り、冷暖房費を節約できます。

外断熱の特長とその効果

断熱材を設置する部位は、建物構造体の内側に設置する「内断熱」と外側に設置する「外断熱」の2 種類があります。IRシステムでは、屋外側に断熱材を設置する「外断熱工法」を採用しています。 それは、外断熱工法が構造体への外気温の影響を大幅に軽減することで建物自体を寒暖差から保護して耐久性の向上に寄与する、内部結露を抑制する、そして冷暖房に使用するエネルギー消費量を抑え、それにかかる費用を削減する など、内断熱と比べて優れた特長があるからです。ギルフォームWは、他の断熱材と比べて高い性能を誇るため、1 年を通じて冷暖房負荷と費用の削減に効果を発揮します。

  • <ギルフォームWと一般的な断熱材の熱伝導率>

    各種断熱材の種類と特性

    表

  • イメージ写真
住宅の省エネ基準に基づく断熱材の厚さ(鉄筋コンクリート造建物)※鉄骨造は(赤字)で表記           〈参考〉

表

※1.市町村によっては他の地域に区分されることがあります。
注意事項
・適用には開口部比率の基準を満たす必要があります。
・低炭素建築物認定に適用することはできません。
参考 開口部比率の基準

冷暖房負荷と費用の比較(断熱計算プログラムによる※シミュレーション)

※(財)建築環境・省エネルギー機構認定プログラム

【設定条件】
名称:某工場
地域:宮城県仙台市
建物形式:鉄骨造
階数:1(平屋)
延べ床面積:2,000m2
気積:10,000m3
換気回数(回):0.5
設定温度:冷房27℃ 暖房20℃
冷暖房負荷と費用の比較

表

※試算過程上のデータは一部省略してあります。 ※冷暖房設備:エアコン(22円/kwhで設定)

フラットタイプIR-DIP750の特長

・ルーフデッキの面構成が複雑でもOK

タイトフレームを設置できればルーフデッキの施工ができます。

・水勾配に関わらず、葺き方向が自由

・タイトフレームと組合せて設置

タイトフレームは梁(母屋)と接合した後、タイトフレームに対してルーフデッキを専用ビスで接合します。
ルーフデッキ相互もビスで接合します。

断面図

重量および断面性能

表

※Iは全断面有効、Zは50t(有効断面)によります。

※板厚1.4mm、1.6mm品も対応可能(受注生産品)

  • 許容スパン(連続ばり)

    〈長 期〉常時かかる力。固定荷重、積載荷重。
    多雪区域では積雪荷重を加える。

    表


  • 〈短 期〉短期間に生じる力。
    積雪荷重、風荷重等。

    表

溝型タイプDIP-U75の特長

・遮炎性が防湿性が確保可能

ルーフデッキ突き合せ部を重ね施工すると、耐火材等を使わずデッキ突き合せ部の遮炎性と防湿性が
確保可能です。

・損傷しにくい

DIP-U75はデッキ溝幅を狭くしたため断熱材等損傷を受けにくくなっています。

※タイトフレームは使用しません。

断面図

断面図

重量および断面性能

表

※Iは全断面有効、Zは50t(有効断面)によります。

  • 許容スパン(連続ばり)

    〈長 期〉常時かかる力。固定荷重、積載荷重。
    多雪区域では積雪荷重を加える。

    表


  • 〈短 期〉短期間に生じる力。
    積雪荷重、風荷重等。

    表

長期荷重に対する許容スパンは曲げとたわみを比較し、小さい方の値枠を採用。
枠耐火認定取得スパン(IR-DIP750は4000mm以内、DIP-U75は3800mm以内)

※単純ばりの場合や、防水仕様の荷重設定など、詳細な荷重計算については、別途計算いたしますのでご相談ください。
※IR-DIP750の板厚1.4mm、1.6mmの場合はご相談ください。
※ デッキプレートのみで水平剛性を確保することはできません。水平ブレース等別途ご検討ください。
※強度計算の際は、予め想定される改修時の防水層重量を、上記数値に加えて計算することをおすすめします。

■工期短縮

コンクリート打設など、水を用いる湿式工法は乾燥養生期間が必要です。また、コンクリートは防水施工前に降雨があった場合、表面水分がなくなるまでに時間を要します。これに対しIR-DIP750は取付完了後すぐに防水工程に入る事ができ、降雨があっても、表面の水分を拭き取れば、ただちに防水工事へ取り掛かることができます。

工期比較イメージ

工期比較イメージ

■重量軽減

屋根にIRシステムを採用することで、躯体重量全体を軽量化でき、トータル的なコストダウンが可能です。IR-DIP750・DIP-U75はALC パネルと比べ約1/4、合成スラブと比べ約1/18の下地重量で設計できます。耐力上の負担を減らすことで、柱、梁などの鉄骨量等を削減することが可能になります。

下地の重量比較(kg/m2

下地の重量比較

※ALCパネルは厚さ100mm、合成スラブはデッキプレートの山の部分で厚さ80mmとする。

■遮音効果

屋根に求められる性能の一つに、遮音性能があります。建物周辺で発生する音には様々な種類がありますが、中でも雨音は外部騒音などと違い、建物に直接ぶつかる「固体伝播音」というかたちで屋内に伝わります。特に金属系材料を使用した屋根材は、比較的雨音が伝わりやすい傾向にあります。その金属系のルーフデッキを下地としたIRシステムですが、デッキ上にウレタンフォーム系断熱材と、厚みと柔軟性のある防水層があるため、合成スラブに近い音圧レベルとなっています。

各種屋根構法の遮音性比較

各種屋根仕様による試験体に人工降雨により高さ5.5m位置から衝撃を与え、その発生する降雨騒音を測定、屋根構成の違いによる遮音性能を相対比較した。

【設定条件】
降雨落下:5.5m
雨 滴 径:4.5mm
降雨強度:150mm/時間
測定位置: 試験体中央部の直下100mm位置
試験体サイズ:530mm×460mm
イラスト

表

※dB(A)=A特性 A特性とは、マイクロフォンなどで収集したデータを、人間の耳の感覚に合わせるための補正値です。

■防火性能

建築基準に基づく平12 建設省告示第1365の三(右記参照)より、下地が耐火構造であればアスファルト露出断熱防水が採用できます。IRシステムの防水層は国土交通大臣による認定を取得しており、断熱材150mm厚までの対応を可能にしました。単体で耐火認定取得のIRDIP750・DIP-U75を下地に用いているIRシステムは、屋根に求められる耐火・防火性能を備えており、防火地域から指定のない地域まで、全ての地域でご採用いただけます。

防火地域または準防火地域内の建築物の屋根の構造方法を定める件(告示第1365 号)

一 不燃材料で造るか、又はふくこと。
二 屋根を準耐火構造(屋外に面する部分を準不燃材料で造ったものに限る。)とすること。
三 屋根を耐火構造(屋外に面する部分を準不燃材料で造ったものでかつ、その勾配が水平面から30度以内のものに限る。)の屋外面に断熱材(ポリエチレンフォーム、ポリスチレンフォーム、硬質ポリウレタンフォーム、その他これらに類する材料を用いたもので、その厚さの合計が50ミリメートル以下のものに限る。)及び防水材(アスファルト防水工法、塩化ビニル樹脂系シート防水工法、ゴム系シート防水工法又は塗膜防水工法を用いたものに限る。)を張ったものとすること。

IRシステム防火(飛び火)認定番号:DR-1303,1323,1333,1343,1525,1535
IR-DIP750 屋根30 分耐火:FP030RF-1353
DIP-U75 屋根30 分耐火:FP030RF-0161

YP-SYSTEM

■重量軽減

屋根にYPシステムを採用することで、躯体重量全体を軽量化でき、トータル的なコストダウンが可能です。YPパネルはALCパネルと比べ約1/5、合成スラブと比べ約1/24 の下地重量で設計できます。耐力上の負担を減らすことで、柱、梁などの鉄骨量等を削減することが可能になります。

下地の重量比較(kg/m2

下地の重量比較

※1 母屋(リップ溝型鋼2.3mm)含む
※2 板厚:上 0.8mm 下 1.0mm/グラスウール100mm(タイトフレーム含まず)
※3 厚さ:100mm
※4 溝型ルーフデッキの山部分で80mm、溝深さ 75mm

■工期短縮

コンクリート打設など、水を用いる湿式工法は乾燥養生期間が必要です。パネルを張るだけで下地と断熱工事が完了するYPシステムは、工期短縮に効果を発揮します。また、コンクリートは防水施工前に降雨のあった場合、表面水分がなくなるまで時間を要します。YPパネルは降雨後でも表面水分を拭き取れば、ただちに防水工事に取り掛かることができます。

工期比較イメージ

工期比較イメージ

■荷重と許容スパン

  • 許容荷重表                 単位:kg/m2

    表

  • 表

※多雪区域等では、パネル圧縮耐力の検討が必要な場合があります。

断面性能

断面二次モーメント: I =24.61cm4/m
断面係数:Z=11.97cm3/m

RF-SYSTEM

■RF-SYSTEMの秀でた性能

RF-SYSTEM は、在来の工法と比べて、重量が軽く工期の短い工法です。
加えて、防水補修や改修が容易で、コストパフォーマンスの高い革新的な工法です。

■RF-SYSTEMと従来工法の比較イメージ

RF-SYSTEMと従来工法の比較イメージ

※本表は、各工法を相対的に比較したものであり、現場状況などによっては異なる場合があります。

■RF-SYSTEM だからできること

さまざまな実験と検証に基づいた、技術に裏付けられた性能がここにあります。

RF-SYSTEM は最も高耐久で高寿命な
アスファルト防水で構成しています

アスファルト防水はルーフィングを積層することによって厚みのある防水層を形成し、優れた水密性・防湿性・耐久性・耐損傷性を誇ります。紫外線や雨水など天候によるダメージ、点検時の歩行や飛来物などによる損傷を防水層の表層でくい止めることで、長時間防水機能を維持し続けます。

イメージ写真

防火(飛び火)認定取得

防火・準防火地域(法第63 条)や22条区域の建築物の屋根において50mm を超える防熱材を採用する場合は防火(飛び火)認定が必要となります。建築基準法改正(平成19年6月20日)による建築確認・検査の厳格化に伴い、構造計算以外の建築基準関連規定(一般構造、防火、避難、建築設備、構造規定のうち仕様規定部分、集団規定等)の確認審査の方法が定められました。これは「貰い火」と呼ばれる隣家からの火災や、ふりそそぐ火の粉に対する防火性を測るものです。RFシステムの防水層は、近隣火災時の防火性能を確認する厳しい試験を経て、国土交通大臣による防火(飛び火)認定を取得しています。

防火(飛び火)試験

防火(飛び火)試験

DR-1218認定書

DR-1218認定書

●平成23年11月25日
DR-1218認定 取得
(防熱材厚み 100mm~500mm 金属デッキ下地)

●平成23年11月25日
DR-1219認定 取得
(防熱材厚み 100mm~500mm コンクリート下地)

充分な耐風圧性能

建築物に風があたると様々な風圧力が発生します。屋上防水においては、建築基準法により、物を吸い上げる力(負圧力)に対しての安全性が求められます。RFシステムでは、防熱材および防水層を専用の接着剤とビスで下地に強固に固定しており、建築基準法に基づいた計算結果においても、充分な耐風圧安全率を確保していることが確認できます。

  • <耐風圧安全率のモデル計算>

    〈風圧力の算定基準〉
    建築基準法施行令(第82条の4)
    告示(平12建告 第1454号/1458号)
    〈風圧力設定 モデル条件〉
    建物高さ:30m
    基準風速:38m/秒
    地表面粗度区分:Ⅲ

  • ・風圧力の計算報告書・断熱材の固定方法割付検討書

    ※風圧力の計算報告書・断熱材の固定方法割付検討書

  • 各部位における接着強度

    表

    コーナー部では接着剤量を4/3 倍に増やします。
    ②の接着力は21,000N/m2、③④は20,000N/m2
    して計算します。

  • 接着強度に基づく計算結果

    表

    ※安全率:下地状況や諸条件により規定の60%しか
    接着面積を確保できなかった場合を想定しています。
    風圧力は、地域や建物高さによって異なります。
    条件によっては接着剤量を増やすなどの対策が必要
    となる場合もあります。詳細についてはご相談ください。

R-DIPS

■Rパネル固定部位の耐疲労性能

R パネルの固定部材(EG ベース・THハンガー)には、風圧により上下左右の力がかかることが想定されるため、耐風
圧性能を検証する試験では、垂直ならびに水平方向の繰り返し疲労試験を実施しました。

<垂直疲労試験>

EGベース・THハンガーには、試験結果に基づいて、ルーフデッキ厚み別に設計(許容)耐力を設定しています。
垂直疲労性能の評価試験では、厚み別の設計耐力で繰り返し荷重をかけた後に引抜き試験を実施。設計耐力に対する引抜き強度の安全率を確認しました。

<水平疲労試験>

風洞実験の結果、Rパネルの剛性によって、固定部位に作用する水平方向の力は垂直力の1/3に抑えられることを確認しました。(シート防水のディスク固定の場合、固定部には垂直力と同等以上の水平力が作用することが確認されています※1)これを受けて、水平疲労性能の評価試験では、設計耐力(垂直方向)の1/3の水平力で繰り返し荷重をかけた後に引抜き試験を実施し、設計耐力に対する引抜き強度の安全率を確認しました。

※1 台風0908号時における防水シートの挙動(日本建築学会構造系論文集 第75巻)

TH ハンガーの試験概念図

TH ハンガーの試験概念図

表

※2 垂直方向設計耐力に対する安全率200%を合格と判定しました。

上記結果より、EGベース・THハンガー両固定部材は、垂直・水平方向の繰り返し疲労に対して充分な耐力を維持していることが確認できます。

設計耐力は、EGベース:1.00kN/THハンガー:0.75kNとなります

●設計耐力は下地のルーフデッキ厚さにより異なります。上記数値は、厚さ1.0mmの場合です。

■結露

R-DIPS工法において、ディスクやハンガーといった金属製の固定金具がヒートブリッジとなり局部結露を起こす可能性があるため、結露発生の有無を確認しました。

  • <結露確認試験>

    恒温恒湿試験機2台を用いて屋内・屋外条件を設定し、
    EGベース・THハンガーの結露発生状況を確認する。

    ■実験条件
    屋外温度:-10℃ ,-5℃
    屋内温度:20 ℃
    屋内湿度:50 % 
    試験時間:12時間

    試験結果

    表

    ※結果はあくまでも試験機によるものです。実際は現場毎に
    状況は異なりますので、詳細につきましてはご相談ください。

  • TH ハンガーの試験概念図

    TH ハンガーの試験概念図

■施工中の作業音

R-DIPS施工時に発生する作業音を、屋内側にて測定しました。

<試験方法>

EGベースは既存防水層・断熱材の開孔時・溶接時、THハンガーはデッキプレート開孔時において発生する作業音を測定する。

試験結果                                   単位:db(A)

表

《参考》騒音レベル
50dB:劇場、映画館の観客のざわめき
60dB:レストラン、大きな商店、ホテルのロビー、普通の会話
70dB:劇場、百貨店、銀行のロビー、騒がしい事務所、都市周辺住宅地

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